Jリーグ開幕から20年を経て泥沼に陥った混迷時代。ビジネスマン村井満が必要とされた理由

昨年30周年の節目を迎えたJリーグ。その組織面や経営面でのガバナンスは、村井満チェアマン時代の2014年から2022年までの8年間で劇的に強化された。その結果、切迫した財務面の問題は解消され、コロナ禍のリーグ崩壊の危機を乗り越え、Jリーグのパブリックイメージそのものが大きく変わることとなった。そこで本稿では書籍『異端のチェアマン』の抜粋を通して、リーグ崩壊の危機に立ち向かった第5代Ｊリーグチェアマン・村井満の組織改革に迫る。今回はＪリーグ村井体制の発足前夜、ビジネスマン村井のチェアマン就任が求められた背景について。

（文＝宇都宮徹壱、写真＝松岡健三郎/アフロ）

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「当時のＪリーグ本体にはカネがなかった」

村井満の前任者である大東和美が、Ｊリーグチェアマンの任にあったのは、2010年から14年まで。就任2年目の2011年には、東日本大震災によるリーグ戦の中断があり、さらに2年後の13年はＪリーグ開幕20周年の記念事業が相次いだ。

そして2012年から、専務理事の中野幸夫と共に大東を支えていたのが、大河正明と中西大介というふたりの理事。このうち財務面を担ってきた大河は、チェアマンとしての大東をこう評している。

「ご自身が先頭に立って、何かを決断するという感じではなかったですね。大東さんの時代は、僕なり中西なりが実務的なところで動いて、それが機能していました。そういう意味では、上手く前に進んでいたのは確かなんです。けれども残念ながら、当時のＪリーグ本体にはカネがなかった」

大河がいう「当時」とは、Ｊリーグが20周年を迎えた2013年を指す。ここで少し長くなるが、驚くほどに危機的だった、当時のＪリーグの台所状況を解説しておきたい。これを理解しておかないと、Ｊリーグが「異端のチェアマン」を受け入れざるを得なかった背景が見えてこないからだ。

「博報堂さん1社では無理という話になって、新たに電通さんにも…」

まず、収入について確認しておく。

Ｊリーグに加盟する、クラブの主な収入源は、パートナー（スポンサー）企業による協賛金、入場料、物販、そしてリーグからの配分金。これに対してＪリーグは、加盟クラブから支払われる会費、放映権料、そしてパートナー企業からの協賛金の3本柱である。

加盟クラブの数は年々増加していたが、増えれば増えるだけ1クラブ当たりの配分金は目減りする。放映権料については、Ｊ1・Ｊ2の全試合を中継するスカパー！を中心に、NHKとTBSを加えた3社で5年契約。年間50億円ほどの収入があった。再び、大河。

「放映権については、地上波での放送はほとんどない状態。当時はCSのスカパー！さんと5年契約を結んでいて、（放映権料は）減ることはないけれど増えることもありませんでした」

問題は、協賛金。これまで看板などの広告枠は、開幕前から伴走してきた広告代理店の博報堂が販売権を独占し、Ｊリーグとミニマムギャランティ契約を結んでいた。ミニマムギャランティ契約とは、広告枠が埋まらなくても最低限の金額を保証するというもので、実質的に博報堂が赤字を補填する状態が続いていた。

この契約が、2013年に見直されることになったと、大河は語る。

「それまで博報堂さんとは、40億円くらいでミニマムギャランティ契約を結んでいました。それが博報堂さん1社では無理という話になって、新たに電通さんにも入ってもらったんだけど、それでも広告枠を埋めることはできなかったんですね。クラブの数も増える一方で、これは配分金をカットするしかない、というくらいの厳しい状況でした」

まるで時代に逆行するかのように2ステージ制が復活

ちょうどこの頃、Ｊリーグの成長戦略を検討する「Ｊリーグ戦略会議」が、Ｊリーグのチェアマンと理事、JFA（日本サッカー協会）やＪクラブの代表者を招集して定期的に行われていた。

その中で、協賛金などの減少により「このままでは2014年から、Ｊリーグは13億円減収する」という、衝撃的な報告が上がってくる。これが「2ステージ制」と呼ばれる、2ステージ＋ポストシーズン制導入に向けた議論に拍車をかけることとなった。

「僕自身、2ステージ制という判断が、必ずしも正しいとは思わなかったし、ファン・サポーターの皆さんからも、さまざまなご意見をいただきました。けれども、お客さんを集めるためには、ファースト、セカンド、年間という3つの山（＝優勝決定）を作るべきではないかと。ただし5年も10年も続けるという話でもなく、まずは3年くらいやってみようという感じでしたね」

当時のチェアマン、大東の回想である。

2ステージ＋ポストシーズン制とは、年間勝ち点最多クラブが優勝するのではなく、ファーストステージとセカンドステージの優勝クラブ、そして年間勝ち点2位・3位にも優勝のチャンスがあるシステムである。

かつてＪリーグでは、ファーストおよびセカンドステージの優勝クラブが年間優勝を決める、Ｊリーグチャンピオンシップ（CS）を開催していた時代があった。1997年からは、両ステージの優勝クラブが同一の場合、CSを行わないことを決定。2002年はジュビロ磐田が、03年には横浜F・マリノスが、それぞれ完全優勝した経緯もあり、04年を最後に廃止されていた。

ところが廃止から11年後の2015年、まるで時代に逆行するかのように2ステージ制は復活する。その一番の目的は、地上波での放送による増収であった。

NHKとTBSでもタイトルが懸かった試合が放送されれば、広告価値も上昇。ステークホルダーをつなぎとめる説得材料にもなり、毎年10億円ほどの増収が見込めることが明らかになった。

目先の10億円を手にしなければならない現実

2ステージ制導入を検討していた、当時のＪリーグが思い描いていたのは、最後に行われた2004年のCSのイメージだろう。浦和レッズと横浜F・マリノスという、人気クラブ同士の対戦ということもあり、その話題性や注目度は数字にも表れている。

12月5日に横浜国際総合競技場（現・日産スタジアム）で行われた第1戦の入場者数は6万4899人（当時の新記録）、11日の埼玉スタジアムでの第2戦は5万9715人。TV視聴率は、第1戦がTBSで12.0％、第2戦がNHK総合で15.3％を叩き出している。地上波でのＪリーグ中継が、極めて限定的だった当時にあって、2桁の視聴率は久々の快挙であった。

長いシーズンの中で、最も多くの勝ち点を積み重ねたクラブが優勝する。それがリーグ戦の本質である。これに対して2ステージ制は、山場を作りやすいというメリットはあるものの、それはあくまでもTV局や広告代理店の発想。実際にプレーする選手、そして応援するファン・サポーターには、およそ受け入れ難いものであった。

なぜなら、レギュラーシーズンの34試合で積み上げてきたものが、わずか数試合の結果で覆ってしまいかねないからだ。たとえばレギュラーシーズンで3位のクラブが、CSの結果で優勝してしまったら、1位のクラブの関係者は目も当てられない。

一方のＪリーグ側もまた、従来のリーグ方式がベストであることは十分に理解していたし、できれば本質を捻ねじ曲げた大会方式を採用したくはなかった。しかし本質や理念よりも、さらには選手やファン・サポーターの心情よりも、目先の10億円を手にしなければならない――。

それくらい、当時のＪリーグには「カネがなかった」のである。

日本やアジア諸国を「どう料理しようか」というディスカッション

2ステージ制が復活したのは、村井がチェアマンに就任して2年目となる2015年のことである。ただし、決定したのは13年9月17日の理事会であり、当時の村井は社外理事。前述したＪリーグ戦略会議で、2ステージ制の導入を主張していたのが、中野や大河と共に大東を支えていた理事の中西である。もっとも当人は、ただ目先の10億円という金額に執着していたわけではなかったことを強調している。

当時の中西は、当人いわく「世界中のサッカーを視察しながらＪリーグの現在地を確認する」立場にあった。そんな彼が、2ステージ＋ポストシーズン制導入の必要性を強く感じる決定的な契機となったのが、2010年に開催されたECA（欧州クラブ協会）の総会。中西はアジア人として初めて、オブザーバーで参加している。

そこで直面したのが、世界のサッカー界における、食物連鎖のピラミッド。中西によれば「ヨーロッパ主要国の名だたるクラブが、日本をはじめとするアジア諸国を『どう料理しようか』とディスカッションしていた」という。話には聞いていたものの、その生々しい内容に、あらためて中西は衝撃を受けることとなった。

世界のサッカーは、競技レベルの面でも投資マネーの面でも、ヨーロッパ中心で回っている。その中でも突出しているのが、イングランド、スペイン、ドイツ、イタリア、フランスによる「ヨーロッパ5大リーグ」だ。

2022年のFIFAワールドカップ・カタール大会では、アルゼンチンが優勝してクロアチアが3位に輝いているが、大会で活躍した選手の大半は5大リーグで活躍している。換言するなら、5大リーグ以外の強豪国は、いずれも選手を供給する側にある。サッカー王国のブラジルしかり、タレントの宝庫であるアフリカ諸国しかり、育成システムに定評のある日本もまたしかり。

日本人選手が世界で活躍すること自体、サッカーファンには喜ばしく、誇らしいことである。選手を送り出すクラブも、移籍金さえ残してくれれば、それを元手に新たな才能を発掘したり育成したりすることができる。だが、興行団体であるＪリーグは違う。集客やメディア露出につながる、若きタレントが湯水のごとく流出してしまうのは、決して歓迎すべき状況ではない。国内リーグの行く末を考えれば、選手の海外移籍はむしろ「死活問題」でさえあった。

だからこその2ステージ制というのが、中西の主張である。

「選手を獲られる側は、国内リーグを維持するために、ポストシーズン制を採用しています。アルゼンチンも、メキシコも、そしてベルギーも。われわれＪリーグも、メディア価値を保ちながら収入を確保するために、何らかの手を打たなければなりませんでした」

中西によれば、そこで得られた10億円は「新しいタレントを育む、環境作りの原資とするのが一番の目的」と語っている。しかしながら、議論に参加した理事の大半は、そこまで考えてはいなかった。「カネがないので背に腹は代えられない」というのが本音であり、この時に得られた収益が、育成の環境整備に速やかに投資されたという話も聞かない。

「Ｊリーグ成人おめでとう、頭は赤ちゃんのままだね」

そんな議論の只中にあったタイミングで、2ステージ制はメディアにすっぱ抜かれてしまう。以下、2013年5月15日、「朝日新聞」東京版の記事から引用。

《Ｊリーグが来季、2ステージ制を10季ぶりに復活させる方針であることが14日、朝日新聞の取材で分かった。この日行われたＪ1実行委員会で、シーズンを第1、第2ステージに分け、それぞれの優勝チームが対戦するチャンピオンシップ（CS）で年間王者を決める来季の日程案をリーグ側が提示した。6月のＪ1、Ｊ2合同実行委で導入の可否を議論する。》

記事の中にもあるように、当初、2ステージ制は2014年での導入が検討されていた。しかし、議論の過程で制度上の不備が見つかり、結果として翌15年での導入に持ち越されることとなる。注目したいのが、この記事が紙面を飾った2013年5月15日という日付。何とも間の悪いことに、1993年5月15日にＪリーグが開幕して、ちょうど20周年のタイミングであった。

こうした重要な案件が、密室で決められようとしていることに、ファン・サポーターが不信感を募らせるのは当然であった。やがて、Ｊリーグへの異議申し立てを表明する横断幕が、スタジアムやJFAハウス近辺で展開されてゆく。その急先鋒に立っていたのが、浦和レッズのサポーター。5月26日、3万4021人の観客を集めた国立競技場で、このような横断幕が浦和のゴール裏から掲出された。

「Ｊリーグ成人おめでとう、頭は赤ちゃんのままだね」

「世界基準からかけ離れた2ステージ制、そこに日本サッカーの未来はあるの？」

サポーターのファナティックな気質と影響力の大きさゆえに、浦和にはアンチも少なくない。しかし、この時ばかりは浦和サポーターの主張への共感が、クラブの垣根を越えて広まっていく。これに対してＪリーグは、中西がメディアに登場しては「なぜ2ステージ制なのか」を説いていたが、最後まで説明不足のそしりを免まぬがれることはなかった。

結局、9月17日の理事会にて、Ｊリーグは2015年からの2ステージ制導入を決定。ファン・サポーターの間に、急速に無力感と失望感が広がっていった。

Ｊリーグは混迷の時代に突入していくこととなる

村井のチェアマン就任の経緯に、話を戻そう。果たして前任の大東は、なぜ自らの後任を、村井に託したのであろうか。そしてこの決定は、大東ひとりによってなされたのであろうか。

ふたつの疑問のうち、前者について大東はこう答えている。

「これからのＪリーグを引っ張っていくには、実行委員会や理事会のメンバーから幅を広げて、次期チェアマン候補を考えていました。（条件としては）まずサッカーへの理解があること。人格的にも適正で、ビジネスにも明るいこと。村井さんは社外理事でしたけれど、こうした条件にかなう上に、非常にしっかりした意見をお持ちでした」

一方、トップの人事について「時代背景によって人材要件は変わる」と主張するのが、当時理事だった中西。FIFA（国際サッカー連盟）やUEFA（欧州サッカー連盟）の事例を挙げながら、その理由をこう語る。

「FIFA会長でいえば、ワールドカップの拡大路線ならジョアン・アヴェランジェのような豪腕タイプ、IOC（国際オリンピック委員会）とのリレーションシップならゼップ・ブラッターのような実務に長けた人材が求められました。UEFA会長に関しても、レナート・ヨハンソンのようなビジネスパーソンのほうがいい時代もあれば、ミシェル・プラティニのような元スター選手のほうが上手くいく時代もありました」

その上で中西は、こう言い切った。

「大東さんの次はビジネスパーソンでないと、しんどかったですよね」

かなりの回り道となってしまったが、以上が「異端のチェアマン」誕生前夜となる、2013年当時のＪリーグの状況である。Ｊクラブの数を増やし続けたものの、人気は上向かない上に、収入とメディア露出は減少。加えて2ステージ制導入決定で、ファン・サポーターの不信感は増大していた。20周年をのんきに寿ぐ余裕など、実はまったくなかったのが、当時のＪリーグであった。

一方で、チェアマンに求められる資質や役割もまた、大きく様変わりしていた。少なくとも、チェアマンが（文字どおり）深々と椅子に腰を落ち着けて、優秀かつ実務に長けた理事に「良きに計らえ」で済ませられた時代は、すでに終わっていたのである。これからはチェアマン自らが最前線に立ち、自らの責任をもって決断しなければならない。

そんな混迷の時代に、Ｊリーグは突入していくこととなる。

（本記事は集英社インターナショナル刊の書籍『異端のチェアマン』より一部転載）

【前編はこちら】歴代Jチェアマンを振り返ると浮かび上がる村井満の異端。「伏線めいた」川淵三郎との出会い

＜了＞

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【連載第3回・後編】DAZN元年にサポーターを激怒させたクルクル問題。開幕節の配信事故を乗り越え、JリーグとDAZNが築いた信頼関係

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［PROFILE］
村井満（むらい・みつる）
1959年生まれ、埼玉県出身。日本リクルートセンターに入社後、執行役員、リクルートエイブリック（後にリクルートエージェントに名称変更）代表取締役社長、香港法人社長を経て2013年退任。日本プロサッカーリーグ理事を経て2014年より第5代Jリーグチェアマンに就任。4期8年にわたりチェアマンを務め、2022年3月退任。2023年6月より日本バドミントン協会会長。

［PROFILE］
宇都宮徹壱（うつのみや・てついち）
1966年生まれ、東京都出身。写真家・ノンフィクションライター。東京藝術大学大学院美術研究科を修了後、TV制作会社勤務を経て1997年にフリーランスに。国内外で「文化としてのフットボール」を追い続け、各スポーツメディアに寄稿。2010年に著書『フットボールの犬』（東邦出版）で第20回ミズノスポーツライター賞最優秀賞、2017年に『サッカーおくのほそ道』（カンゼン）でサッカー本大賞2017を受賞。個人メディア『宇都宮徹壱ウェブマガジン』、オンラインコミュニティ『ハフコミ』主催。